エン・ジャパンでは、「採用（Employment）」「教育（Education）」「評価（Evaluation）」の3つの頭文字をとった『3E』という考え方を提唱しています。この背景にあるのは、「採用」と「教育」「評価」を連動させることにより、「入社後の活躍」を実現していこうというビジョンです。今回の記事ではエンのなかで「教育」「評価」を主軸としたサービスを運営する人材活躍支援事業部にフォーカスを当て、『3E』を推進する企業の事例をご紹介します。お話を聞かせていただくのは、同事業部の営業部で企業を支援している雪野さんです。
――まずは、今回お話を聞かせていただく企業の概要を教えてください。
私が担当しているS社は、大阪に本社を置く高圧洗浄機やドライ型ミスト発生装置の専門メーカーです。創業は1950年で、従業員数は110名ほど、現在は全国に事業所に展開しています。「採用」については、以前から『エン転職』などで取引実績がありました。「教育」「評価」の分野で私が担当についたのは2022年4月ですが、人事担当者からは「社内での教育の体系化を行ないたい」というお話をいただきまして。そこでまずは、「教育の体系化とは何を指しているのか」というやりとりがスタートしていった感じになります。
――実際に、同社ではどんな課題を抱えていたのでしょうか。
現社長は、先代から事業を引き継ぎ、拡大してきた方です。会社の今後を考えたとき、次世代の経営層を輩出することで、永続的かつ安定的な事業運営ができる体制をつくりたいとお考えでした。そのためには、管理職の育成が急務だという認識が社長のなかにあったのです。いまの部長クラスは50代になっている方が多いのですが、大阪らしいノリのコミュニケーションには強いものの、ロジカルな視点やクリティカルシンキングは少し物足りなさを感じているというお話でした。そこで今後の経営幹部を育てていくために、部長クラスと、一階層下の課長クラスを対象とした管理職研修のご提案をさせていただきました。
――管理職研修の内容について、詳細をお願いします。
まずはじめに集合研修という形で、いわゆる管理職の役割理解や、コミュニケーションの取り方、信頼関係の構築方法などを講義形式で行ないました。ただ、研修の内容を定着させるにはこれだけでは不充分だと判断して、オンライン講座（『エンカレッジ』）を個人単位で受講してもらったり、自組織の課題に対して打ち手の立案・実証を進めていく改善活動を4人1組で進めてもらうプロジェクトも立ち上げています。
――成果としてはどのようなものがありましたか。
定性的なものが中心にはなりますが、先ほどお話した改善活動については、コンサルタントから所感報告書を提出しています。そのなかで、受講者のみなさんの強み／弱みを社長にフィードバックをして、現状理解を深めてもらいました。そこで改めてわかったのは、「人事評価と処遇」に課題があるのではないか、という点です。評価指標があいまいなことで、社員が何をどうがんばれば報酬に反映されるのかがわかりにくい、という声がありました。ここは社長も感じていて、明確な評価基準がないから、がんばるためのスイッチが入りきらないのではないか、という話になりました。
――管理職研修の結果、経営課題がはっきりと見えてきた、と。
1年目の管理職研修が終わる頃には、社長からの信頼もかなりいただけるようになり、「人や組織の育成に関する今後5ヶ年の計画を出してくれませんか」とオーダーをもらいました。そこで2年目となる今年からは、評価制度の再設計と、次期管理職や若手向けの研修をスタートさせています。そのなかでは理念や行動指針の構築も含まれており、「この会社は何を評価して、何を評価しないのか」と明確にすることで、社員の方々の仕事への意欲を引きだしていく考えです。これらは経営の土台で、上司の顔色をうかがうのではなく、自分で最適な行動を判断できる人材の育成にもつながっていきます。
――これからのＳ社の変革が楽しみですね。
同社はニッチな分野でトップシェアをとっていますが、今後さらに事業を伸ばすには、新しい発想力が必要になってきます。そういった部分に対して、若手から中堅層の人材が育ち、自走して仕事を進めていくことで、斬新な突破口も見えてくるのではないでしょうか。社長としては後継者についても悩まれていたようですが、私たちの支援によって、次世代の経営幹部をたくさん輩出していければ、S社はますます強い企業になっていくでしょう。
――本日はありがとうございました。
『エン転職』や『エン エージェント』を通じて若手メンバークラスの採用を行なう一方、管理職研修を皮切りに、「教育」「評価」の分野でもエン・ジャパンの支援を受けることで、まさに『3E』を体現し、「入社後活躍」の好サイクルを生み出しつつあるS社。人材不足が叫ばれる日本で、中長期的に企業を成長させていくためのモデルケースのひとつといえるでしょう。